減価償却仕訳イメージ(無形固定資産)

　みなさん、毎日読んでくれていることと思います。ありがとうございます。

　本日も減価償却について書いていきますが、昨日までは主に有形固定資産(建物、機械装置など)について記載しておりました。無形固定資産でもほとんど同じですが、念のため説明します。(仕訳は、定額法の有形固定資産とほぼ同じです。)

それでは、本題です。

無形固定資産とは

　文字のごとく形の無いものですが、例えば、ソフトウェアなどをイメージしてもらえるとわかりやすいと思います。そして、このソフトウェアについても企業が営業のために利用しているものであれば、減価償却の対象となります。

前提：A社は当期首に、社内利用のソフトウェア10,000円を取得した。定額法により5年で償却する。(残存価額はゼロである。)

仕訳

借方　減価償却費2,000/ソフトウェア2,000

となります。

ここで注意点ですが、ソフトウェアなどの無形固定資産については、記帳方法は直接法のみとなるという点です。論拠としては、目には見えない形の無いものであるため、直接資産の価値を減少させていくほうが合理的であると考えられるからです。そのため、上記の仕訳でもソフトウェアの金額を直接減少させています。

また、一般的に、社内利用のソフトウェアの減価償却方法は定額法とすることが合理的であると会計上は考えられています。なぜなら、無形固定資産は償却完了後の売却は通常ないと考えられるため仮に定率法によると1円まで償却することとなっているため、償却後も価値として残り続けてしまいます(影響としては軽微ですが)。したがって定額法により帳簿価額ゼロとなるまで償却する必要があると考えています。

一方、有形固定資産は残存価額(償却完了後の当該固定資産の価値)が通常あるものと考えられますので、償却完了後も帳簿価額1円が残ることが想定されます。

以上です。

本日もありがとうございます。

明日は、ソフトウェアに関連したものを記載する予定です。

楽しみにしていてください。

よろしくおねがいします。