仕訳イメージ 減価償却(耐用年数の変更)
耐用年数の変更
耐用年数に変更が生じる場合としては、いくつかの事例が考えられます。
パッと思い浮かぶもので、機械装置で、当初予定していた稼働実態とは異なり、実際はかなりハードな稼働状況となっているような場合です。この場合、当初5年稼働できると思っていたが、1年短縮されて4年となるあるいは、3年の稼働しか見込まれないなどといった具合でしょうか。企業としては、このような状況を把握した時点で、耐用年数を変更する必要が生じます。(見積りの変更に当たります。)これによって減価償却計算に影響を及ぼします。
具体的な事例を利用して説明いたします。
前提：前期首に取得した機械装置について当初耐用年数を5年と見積っていたが、当期首実際の稼働状況を鑑みて耐用年数は4年と見積もられた。機械装置の取得価額は、10,000円です。
減価償却方法は200%定率法とする。当期の減価償却の仕訳を記載しなさい。
仕訳(間接法を前提とする)
となります。
考え方は以下の通りです。
前期首に取得しているため当期末においては当期間を含めて、2年経過している計算となります。
そして、前期に減価償却費は当初の耐用年数通り、5年で償却しており減価償却費4,000が計上されており、固定資産の帳簿価額は6,000となっています。
当期に5年→4年に変更されているため、1年経過していることも考慮すると残りの期間は3年となります。償却率が0.4→0.666...へ変更され
6,000*0.666...で4,000と求めることができます。
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