ソフトウェアの減価償却

ソフトウェア減価償却について

昨日も、無形固定資産の減価償却について書きましたが、
本日は、ソフトウェアの制作目的別の減価償却方法について紹介します。
減価償却方法
市場販売目的のソフトウェア・・・見込み販売数量に基づく償却方法または、 見込み販売収益に基づく償却方法
自社利用のソフトウェア・・・定額法
以前に、定額法による償却方法は説明しましたので、本日は市場販売目的のソフトウェアにおける、
見込み販売数量に基づく償却方法または、見込み販売収益に基づく償却方法を紹介します。
(勘定科目は社内利用のソフトウェア	と同様です。)
前提	市場販売目的のソフトウェアの資産として計上された金額は30,000円である。
	当該ソフトウェアの見込み有効期間3年とする。
	下記の計算のうち、金額の大きい方が償却額となる。
	各年度の見込販売数量(個)	各年度の期首における見込販売数量累積(個)	各年度の見込み販売単価(円)	各年度の見込み販売収益(円)	各年度の期首時点における見込み販売収益合計(円)
初年度	120	350	20	24,000	52,100
2年度	150	230	15	22,500	28,100
3年度	80	80	7	5,600	5,600
①見込み販売収益に基づく方法
初年度				均等償却額
24,000/52,100*30,000=13,819.57			>	30,000/3=10,000
	13,820
2年度
22,500/28,100*(30,000-13820)=12,955.51			>	16,180/2=8,090
	12,956
3年度
5,600/5,600*(30,000-13,820-12,956)=3,224
②見込み販売数量に基づく方法
初年度				均等償却額
120/350*30,000=10,285.7			>	30,000/3=10,000
	10,286
2年度
150/230*(30,000-10286)=12,856.9			>	19,714/2=9,857
	12,857
3年度
80/80*(30,000-10,286-12,857)=6,857 となります。上記の①及び②の方法のどちらかを 採用することとなります。どちらの方法によっても 均等償却額との比較を忘れないように注意しましょう。 本日は以上です。 明日もよろしくお願いします。